Money, Information and Uncertainty
This is a completely revised edition of the well-known monetary textbook. The book discusses the latest analytical developments in monetary economic theory in a comprehensible and practical policy- orientated form for graduates and undergraduates specialising in monetary economics. The book provides a comprehensive survey of monetary economics, with the first nine chapters primarily concerned with micro issues, such as the role of, and demand for, money, the role and functions of banks and of the Central Bank; and the final nine chapters covering macro-economic issues, such as the transmission mechanism of monetary policy and international monetary problems.
| ||||||||||||||||||||||||
https://twitter.com/tagomago715/status/1536223916984676355?s=21
C.A.E.Goodhart. Money, Information and Uncertainty, 1975 Goodhart & A. C. Hotson
https://dcbrozenwurcel.files.wordpress.com/2018/03/goodhart-money-information-and-uncertainty.pdf
ーわが国の信用乗数に関する実証研究を中心に一
成川良輔
https://www.imes.boj.or.jp/research/papers/japanese/kks9-3.pdf
1. はじめに
2. 信用乗数理論の考え方
3. 信用乗数の予測可能性に関する実証分析
4. マネタリー・ベースの Controllability
1. はじめに
本稿は、マネタリー・ベースを直接的な操 作対象としてマネーサプライをコントロール する方式 (いわゆるマネタリー・ベース・コ ントロール)を仮にわが国に適用しようとす る場合の有効性や問題点について、一つの tentative な検討を行ったものである。主と してわが国における信用乗数の安定性、予測 可能性について simple な実証分析を試みた うえ、マネタリー・ベースの controllability についても若干の考察を加えてみた。
中央銀行がマネーサプライをコントロール する場合の operating target(操作目標)と しては、①コール・レート等の短期市場情勢 (money market conditions) と、 ②マネタ リー・ベースや銀行総準備等の量的金融指標 (monetary aggregates) の2つが理論的に 考えられる(1)。この2つのうち、従来政策当局 の支持を得て実際の政策に適用されてきたの は主として前者であり、後者は、古くは C. A. Phillips, J.M. Keynes、最近ではM. Friedmanを中心とするマネタリストたちに よって理論的に主張されるにとどまっていた。 ところが、 欧米ではごく最近になって、イ ンフレの進行により短期金利に operating target としての役割を求めることが困難化 したこと等の事情を背景に、量的金融指標を operating target として用いる動きが出て きている。
量的金融指標を operating target とする ことによってマネーサプライをコントロール しようとする考え方は、基本的にはいわゆる 「信用乗数理論」に基づいているといえよう。 もちろん、欧米でそうした方式を実際に採用 する国が出てきたとは言っても,それらは必 ずしも信用乗数理論で考えられているほど単 純なものではなく、 また国によってかなりの 違いがあるが、 ともかくスイスでは1975年以 来 operating target としてマネタリー･ベー スを重視してきており、 1979年12月にはそ れについて年間目標増加率を公表するに至っ
…
この批判は、 (1)式を事後的な関係式としてとらえる限り正しいといえようが、 信用乗数が事前的に安定している (あるいはその動きが予測可能である) とすると、 (1)式は単なる定義式としては考えられなくなる。 つまり、それはマネタリー・ベースの変化が、 資産市場における銀行および民間経済主体の調整過程をあらわす信用乗数の予測可能な変化を通じて、マネーサプライの変化に結びつくことを意味することになるのである。
この点に関し、 C. A. E. Goodhart [27]は、「じゃがいも乗数 (potato multiplier)」を一つの比較材料としてとり挙げて、上記のような「『より小さな部分(ここではマネタリー・ベース)』の動きが『より大きな部分(同マネーサプライ)』の動きを決定するという論理は、 およそあらゆることについて当てはまり、それ自体意味をなさない」という批判を論駁しているので、これを紹介しておこう。
いま、
E=Pp+0
P=Pp + Po
E : 個人総支出額
Pp: 個人のじゃがいもへの支出 額
0 : 個人のその他財・サービス への支出額
P : じゃがいもの総生産量
Po: じゃがいもの個人以外に対 する売上げ
とすると、この2式により次の式が導かれる。
E=｛(1 +Pp/O) /(Pp/O+ Po/O)｝・P=mp・P
上式は、 個人の総支出額(E)が、じゃがいも の生産量(P)と じゃがいも乗数(m²)との積に等 しい形であらわされており、一見するとじゃ がいもの生産量を操作することによって個人 の総支出額全体をコントロールできることを 意味しているようにみえる。 しかし、このよ うな「じゃがいも乗数論」と信用乗数論とは 根本的に異なっている。なぜならば、一見し てじゃがいも乗数が現実に安定しているとは とても考え難いのに対し、 マネタリストがマ ネタリー・ベースによるマネーサプライ・コンントロールを主張する背後には、 信用乗数が 歴史的にみて極めて安定しているという事実 があるからである。 Goodhart が強調してい るように、「こうしたアプローチは、乗数の 安定性を前提として、そしてその場合にのみ 『より小さな部分』 の動きが 『より大きな部 分』の動きを規定するという意味で有用性を もつ」のである。 (注8)
また、第2の批判として、「たとえ信用乗 数が銀行部門や民間部門の合理的な資産選択 の結果を示すものであるとしても、そこでは 個々の経済主体の行動ならびに金融政策の効 果がどのようなメカニズムを通じて波及して ゆくのかといった問題については明示的に説 明されていない (つまりマネタリー・ベース ・アプローチは、金融部門および実物部門の すべての構造方程式を同時に解いた後に得ら れる誘導方程式にすぎない)」との指摘があ る(C.A.E.Goodhart〔27〕、浜田・岩田 石山 [11] 等参照)。
この点に関しては、 「本来モデル分析とい うものは何を分析対象とするかによってその モデルも変ってくる。 マネーサプライのコン トロールを分析しようとするのであれば、マ ネーサプライを決定する上で本質的な部分で あるマネタリー・ベースと信用乗数を組み込 んだマネタリー・ベース・アプローチ・モデル は、単純とはいえ、十分その目的を達し得る」との反論も成り立とう。
こうしてみると、マネタリー・ベース・アプローチの考え方そのものに対する批判は必ずしもあたらないように思われる。
(注8) ちなみに、上記の批判が常に妥当性をもつとすれば、それはケインジアンの投資乗数についても当てはまるべきものであろう。というのは、ケインジアンの体系では、 △Y = △C + △ Iという恒等式から出発して、 △Y≡｛1/(1-△C/△Y)｝・△を導くが、この式は ① △Iがオートノマスに定まり、②限界消費性向 △C/△Y が安定的である、 との前提の下で所得決定理論としての意味をもつことになるからである。
[11] 浜田宏一、岩田一政、石山行忠 「コール市場と貨幣の供給過程」、 経済分析、 1976年3月 [27] Goodhart, C.A.E.Money, Information and Uncertainty, 1975 Goodhart & A. C. Hotson
Money, Information and Uncertainty, Second Edition | The MIT Press
https://mitpress.mit.edu/books/money-information-and-uncertainty-second-edition
https://mitpress.mit.edu/books/money-information-and-uncertainty-second-edition
Money, Information and Uncertainty, Second Edition
Significantly rewritten and updated, this well known textbook covers the whole of monetary economics, from the role of money to international monetary relationships. It is unique in linking theoretical findings to policy issues and events, and extends conventional analyses of financial intermediation and monetary theory. Money, Information and Uncertaintybridges the gap between introductory textbooks and the latest journal articles, clarifying the macroeconomic significance of a series of innovative developments in the economics of information and the analysis of financial markets and institutions. Goodhart brings out the key implications of ideas such as information asymmetries and market-completion services for problems relating to money and banking, making it easier for banking specialists who don't follow the financial literature to understand where their field is moving.
The book's 18 chapters are organized around the theme that monetary phenomena can be properly understood only against a background of uncertainty and information costs, and around the premise that portfolio theory is the most appropriate analytical tool. The first 9 chapters focus on microeconomic issues, such as the role of and the demand for money and the role and functions of banks and of the Central Bank. The final 9 chapters take up macroeconomic issues, such as the transmission mechanisms of monetary policy and international monetary problems. Chapters new to this edition cover the nature of markets, credit rationing, the functions of central banks, financial regulation the determination of interest rates, and floating exchange rates.
マネー、情報、不確実性 第2版｜マサチューセッツ工科大学出版局
https://mitpress.mit.edu/books/money-information-and-uncertainty-second-edition
貨幣、情報、不確実性、第2版
大幅に書き直し、アップデートしたこの有名な教科書は、貨幣の役割から国際通貨関係に至るまで、貨幣経済学の全体をカバーしています。理論的な知見を政策的な問題や事象と結びつけている点がユニークであり、金融仲介や貨幣理論に関する従来の分析を拡張しています。本書は、入門書と最新の学術論文の間のギャップを埋め、情報の経済学や金融市場・金融機関の分析における一連の革新的な進展のマクロ経済的意義を明らかにする。グッドハートは、情報の非対称性や市場補完サービスといった考え方が、貨幣や銀行に関する問題に対して持つ重要な意味を明らかにし、金融文献を追わない銀行学の専門家にとっても、その分野がどこへ向かっているのかを理解しやすくしている。
本書の18章は、不確実性と情報コストを背景にして初めて貨幣現象を正しく理解できるというテーマと、ポートフォリオ理論が最も適切な分析手段であるという前提のもとに構成されています。最初の9章は、貨幣の役割や需要、銀行や中央銀行の役割や機能など、ミクロ経済学的な問題に焦点を当てている。最後の9章では、金融政策の伝達メカニズムや国際通貨問題など、マクロ経済的な問題を取り上げている。この版では、市場の性質、信用収縮、中央銀行の機能、金融規制、金利の決定、変動為替相場などの章を新たに設けている。
グッドハート1975#6
133 CONTROLLING THE SUPPLY OF MONEY
virtue of the multiplier approach – its simplicity without obtaining equivalent benefits in the area of their greatest deficiency, their lack of behavioural content, for such multipliers generally do not illuminate the behavioural process whereby people and institutions adjust their overall portfolio to arrive at some general equilibrium. Yet to be able to express changes in the money stock, or in the total holdings of liquid financial assets, in terms of only three variables has considerable advantages of brevity and simplicity, though even these advantages may be lost those circum- stances where there is a plethora of differing kinds of banks or intemediaries, and of deposits, each involving separate reserve ratios. None the less, the lack of any innate theoretical, or behavioural, content in the multiplier approach, per se,¹ may be realised more easily by noting that multiplier identities can be constructed over a virtually limitless range of cases. Take any aggregate, X, which can be decomposed into two parts, Y and Z, so that X=Y+Z then if the provision of Z is constrained by the identity U=W + Z one can construct the identity X = U. (1 + Z/Y) (W/Y+Z/Y) and various other mathematically-equivalent identities. Consider, for example, the potato multiplier of total personal expenditure, E. Personal expenditure is used for the purchase of potatoes (P), and of other goods and services (O), so that E = P₂ + O The total production of potatoes (P) either is sold to persons (P₁) or goes to other uses (P), so that P = P₁+ P₁ then E = P. (1 + P/O) (P/O +P/O) In short, total personal expenditure is a multiple of the value of the production of potatoes, with the size of the multiplier depending on only two ratios, the ratio of expenditure on potatoes to expenditure on other goods and the ratio of sales of potatoes for uses other than personal consumption to other personal expenditure. One can spread one's wings in the construction of exotic multipliers. Take, for example, the academic multiplier of total wealth. Let W represent total wealth, which is defined as comprised of human and non-human wealth, so that W = WN + WH 'It is possible, of course, to add behavioural content by analysing the derivation of the elements in the identity in terms of the underlying behavioural relationships. But that leads back towards specifying the full structure of the system, as we did in Chapter 5. If it is necessary to specify the structure of the system in order to understand why the multiplier works as it does, it is difficult to see what advantage is to be gained from using it as an analytical tool in the first place.
というのも、乗数計算の最大の欠点である行動学的内容の欠落は、乗数計算では一般に、人々や機関がポートフォリオ全体を調整して一般均衡に到達する行動過程を明らかにすることができないからである。しかし、マネーストックや流動性金融資産の保有残高の変化をたった3つの変数で表現できることは、簡潔で単純であるという点でかなりの利点がある。ただし、銀行や仲介業者、預金の種類が多数あり、それぞれが個別の準備率を伴う状況では、これらの利点も失われるかもしれない。しかし、乗数法それ自体に理論的・行動的な内容がないことは、乗数の恒等式が事実上無限の場合について構築できることに注目すれば、より容易に理解できるであろう。X=Y+Z となるように Y と Z の二つの部分に分解できる任意の集合体 X を考え、Z の供給が U=W+Z という恒等式で制約されるなら、X=U. (1+Z/Y) (W/Y+Z/Y) やその他の数学的に同等な恒等式が構成可能である。例えば、個人支出総額のジャガイモ乗数Eを考えてみよう。個人支出はジャガイモ（P）と他の財・サービス（O）の購入に使われるので、E＝P₂＋O ジャガイモの生産総量（P）は人に売るか（P₁）他の用途（P）なので、P＝P₁＋P₁ ならE＝P.である。(1＋P/O) (P/O＋P/O) 要するに、個人の総支出は、ジャガイモの生産額の倍数であり、その倍数の大きさは、他の財への支出に対するジャガイモへの支出の比率、他の個人支出に対する個人消費以外の用途のジャガイモの売却の比率の2つだけに左右されるのである。エキゾチックな乗数を構築することも可能である。例えば、総資産に関する学術的な乗数を考えてみよう。Wは総資産を表し、それは人間と人間以外の富から構成されると定義され、W = WN + WH「もちろん、根本的な行動関係の観点から恒等式の要素の派生を分析することによって行動的内容を加えることは可能である。しかし、それは第5章で行ったように、システムの完全な構造を指定する方 法に戻ることになる。乗算器がなぜそのように機能するかを理解するためにシステムの構造を特定することが必要であるなら、そもそもそれを分析ツールとして使うことにどんな利点があるのかがわからない。
134 MONEY, INFORMATION AND UNCERTAINTY H Let Wµ/W= d; let the value of human wealth be related to educational input (E); assume, for simplicity only, a linear relationship, so that WH = a +bE Let the ratio of expenditure on academic lectures (A) to total education expenditures be g - i.e., A/E=g - then it follows that b w=9+ d gd W A Total wealth is thus some multiple of expenditure on academic lectures, plus a term, a/d, which may in the short run be taken as constant. Moreover, both g and d are between 0 and 1, since they relate a component of an aggregate to an aggregate, while we may presume that b is greater than unity, since education is widely regarded as a worthwhile investment for society. Total wealth is therefore related to expenditure on academic lectures by some very large multiplier. Apart from the simplifying assump- tion of the linear relationship between education expenditures and human wealth, and of the approximate short-term constancy of the a/d ratio, it is all true by definition. These examples are intended to persuade readers either that it will be of enormous benefit to the nation to increase the salaries of academic lectures multifold or, alternatively, that the multiplier approach needs cautious handling if it is to be used as a basis for explaining something large (say, national income, or the money stock) from movements in a much smaller component of that aggregate, say autonomous investment, or high-powered money, grossed up by some function which involves ratios connecting the small total to the large.¹ In order to use such an approach to 'explain' variations in the larger total as contrasted with describing such move- ments, which definitional multipliers, however ridiculous, can always do some further conditions are necessary. The primary condition is that the ratios linking the two variables should be predictable, say a stable function of other variables which will also be predictable, under all prospective circumstances. Clearly, if the ratios vary unpredictably, then information on the value of the small variable will not allow one to forecast how the large variable will change. But even if the ratios seem stable under one set of circumstances, they may not be so generally. Consider again the previous example of the academic multiplier of total wealth. It may be that the ratios in that example (b, g and d) have remained fairly stable over time, reflecting the preferences and structure of the system. If the authorities, however, should alter that system by doubling (or halving) expenditure on academic lecturers at a stroke, the values of the ratios would alter quite sharply, so that the previous stability would be shattered. Obviously, in this case, the authorities cannot rely on the continued stability of this multiplier to vary total wealth by adjusting expenditure on academic lecturers. If the ratios remain stable and predictable under all feasible states of the world, then if you know the value of the small variable you will be able to predict with a high degree of confidence what the value of the large variable will be. In this sense, and this sense only, it is possible to say that variations in the small variable (say, the high-powered money base) explain the variations in the large variable (say, the money stock). It should be noted that this usage of the term 'explanation' does not depend on whether the small variable is being determined exogenously (say, as a control variable by the authorities) or endogenously, when these are alternative possible states of the world. All that is necessary is that the relationship should be predictable and stable in all possible states; indeed the bank multiplier will in some respects, perhaps, be most useful if the relationship remains unaltered whatever the state of the world, in our previous example whether the high-powered money base is, or is not, being fixed consciously by the authorities.
'The multiplier approach is, alas, used indiscriminately by all schools of macro-economic analysis. The Keynesian multiplier, relating changes in incomes to changes in autonomous expenditures, is of this genre. The theory of distribution developed by N. Kaldor (1955) pp. 83- 100 is essentially based on a definitional multiplier of this kind.
Wµ/W=dとし、人間の富の価値を教育投入量(E)と関係付ける。単純化するために線形関係を仮定し、WH=a +bE 教育支出全体に対する学術講義への支出(A)の比率をgとすると、つまりA/E=gとすると、b w=9+ d gd W A 総資産は学術講義への支出に、短期的には一定として良い項、a/dを足した倍数となる。さらに、gとdは、集計の構成要素を集計に関連付けるため、0と1の間にある。また、教育は社会にとって価値のある投資であると広く考えられているため、bは1より大きいと推定される。したがって、総資産は講義への支出と非常に大きな乗数によって関連づけられる。教育支出と人間の富の間の線形関係や、a/d比が短期的に一定であるという単純化された仮定を除けば、これらはすべて定義上正しいのである。これらの例は、学術講演の報酬を何倍にも増やすことが国家にとって大きな利益となること、あるいは、乗数的アプローチを、その集合体のはるかに小さな構成要素、たとえば自律投資やハイパワードマネーの動きから説明するための基礎として用いる場合、小さな全体と大きな全体を結ぶ比を含む何らかの関数でグロスアップする必要があることを読者に説得しようとしているのである。 このようなアプローチを用いて、より大きな総体の変動を「説明」するためには、定義上の乗数がいかにばかげたものであっても、そのような動きを説明するのとは対照的に、さらにいくつかの条件が必要である。その第一の条件は、2つの変数を結ぶ比率が予測可能であること、つまり、すべての予測可能な状況下で、他の変数の安定した関数であることである。明らかに、比率が予測不可能に変化する場合、小さな変数の値に関する情報では、大きな変数がどのように変化するかを予測することはできない。しかし、ある状況下では安定しているように見える比率でも、一般的にはそうでない場合がある。先ほどの総資産の学術的な乗数の例でもう一度考えてみよう。この例の比率（b、g、d）は、システムの嗜好と構造を反映して、時間の経過とともにかなり安定しているのかもしれない。ところが、当局がこの制度を変更し、大学講師への支出を一気に倍増（あるいは半減）させると、比率の値は大きく変化し、それまでの安定性が崩れてしまうことになる。この場合、講師への支出を調整することで総資産を変化させるためには、この乗数が安定的に推移することを当てにできないのは明らかである。もし、世界のあらゆる実現可能な状態の下で比率が安定し、予測可能であるならば、小さな変数の値を知っていれば、大きな変数の値がどうなるかを高い信頼度で予測することができるだろう。この意味においてのみ、小さな変数（例えばハイパワードマネーベース）の変動が大きな変数（例えばマネーストック）の変動を説明すると言うことができる。この「説明」という言葉の使い方は、世界の代替可能な状態である場合、小さな変数が外生的に（例えば、当局によるコントロール変数として）決定されているか、内生的に決定されているかには依存しないことに留意する必要があります。必要なのは、その関係があらゆる可能な状態において予測可能で安定していることです。実際、銀行乗数は、世界の状態がどうであれ、その関係が変化しない場合、ある面では、おそらく最も有用でしょう。先の例では、ハイパワードマネーベースが当局によって意識的に固定されているか、されていないかにかかわらず、です。
Wµ/W=dとし、人間の富の価値を教育投入量(E)と関係付ける。単純化するために線形関係を仮定し、WH=a +bE 教育支出全体に対する学術講義への支出(A)の比率をgとすると、つまりA/E=gとすると、b w=9+ d gd W A 総資産は学術講義への支出に、短期的には一定として良い項、a/dを足した倍数となる。さらに、gとdは、集計の構成要素を集計に関連付けるため、0と1の間にある。また、教育は社会にとって価値のある投資であると広く考えられているため、bは1より大きいと推定される。したがって、総資産は講義への支出と非常に大きな乗数によって関連づけられる。教育支出と人間の富の間の線形関係や、a/d比が短期的に一定であるという単純化された仮定を除けば、これらはすべて定義上正しいのである。これらの例は、学術講演の報酬を何倍にも増やすことが国家にとって大きな利益となること、あるいは、乗数的アプローチを、その集合体のはるかに小さな構成要素、たとえば自律投資やハイパワードマネーの動きから説明するための基礎として用いる場合、小さな全体と大きな全体を結ぶ比を含む何らかの関数でグロスアップする必要があることを読者に説得しようとしているのである。 このようなアプローチを用いて、より大きな総体の変動を「説明」するためには、定義上の乗数がいかにばかげたものであっても、そのような動きを説明するのとは対照的に、さらにいくつかの条件が必要である。その第一の条件は、2つの変数を結ぶ比率が予測可能であること、つまり、すべての予測可能な状況下で、他の変数の安定した関数であることである。明らかに、比率が予測不可能に変化する場合、小さな変数の値に関する情報では、大きな変数がどのように変化するかを予測することはできない。しかし、ある状況下では安定しているように見える比率でも、一般的にはそうでない場合がある。先ほどの総資産の学術的な乗数の例でもう一度考えてみよう。この例の比率（b、g、d）は、システムの嗜好と構造を反映して、時間の経過とともにかなり安定しているのかもしれない。ところが、当局がこの制度を変更し、大学講師への支出を一気に倍増（あるいは半減）させると、比率の値は大きく変化し、それまでの安定性が崩れてしまうことになる。この場合、講師への支出を調整することで総資産を変化させるためには、この乗数が安定的に推移することを当てにできないのは明らかである。もし、世界のあらゆる実現可能な状態の下で比率が安定し、予測可能であるならば、小さな変数の値を知っていれば、大きな変数の値がどうなるかを高い信頼度で予測することができるだろう。この意味で、そしてこの意味でのみ、小さな変数（例えば、高位平準化係数）の変動は、マクロ経済分析のすべての学派によって無差別に使用されると言うことができる。ケインズ派の乗数は、所得の変化を自律的支出の変化に関連付けるもので、このジャンルのものである。N. Kaldor (1955) pp. 83-100によって展開された分配の理論は、基本的にこの種の定義的な乗数に基づいている。
CONTROLLING THE SUPPLY OF MONEY
135
powered money base) explain the variations in the large variable (say, the money stock). It should be noted that this usage of the term 'explanation' does not depend on whether the small variable is being determined exogenously (say, as a control variable by the authorities) or endogenously, when these are alternative possible states of the world. All that is necessary is that the relationship should be predictable and stable in all possible states; indeed the bank multiplier will in some respects, perhaps, be most useful if the relationship remains unaltered whatever the state of the world, in our previous example whether the high-powered money base is, or is not, being fixed consciously by the authorities.
On the whole, the bank multiplier relating the money stock to the high-powered money base has been quite useful in the above manner. As long as the probability distribution of deposit inflows and withdrawals, and the penalties resulting from a cash shortage, remain fairly constant, the banks' reserve ratio is likely to remain a stable function of relative yields on alternative assets. Similarly, the public's desired currency - deposit ratio usually remains fairly constant over time, changing gradually in response to slow-moving institutional factors, and also perhaps to the relative yield attractions of holding deposits. It is possible, however, that if the authorities should suddenly change their system of monetary control, say by moving from a system in which they fixed interest rates in the market as their prime target to one in which they concentrated upon determining the monetary base, the subjective uncertainties - and penalties facing the banks might change, resulting in possibly unforeseeable changes in their desired reserve ratios.' And if developments in the banking system should make the public revise their views of the safety of their deposits, the public's desired currency - deposit ratio could change very sharply, as in the United States in the 1930s. Nevertheless, as Friedman and Schwartz, and Cagan, have shown in the case of the United States, the relationships involved in the bank multiplier have remained fairly stable over a long run of years and during several different monetary regimes e.g., gold standard with no Central Bank, Federal Reserve System in its differing phases of operation. So if you know what the change in the monetary base has been over some period, it is likely that you will be able to forecast what the change in the money stock will have been over the same period with reasonable accuracy, irrespective of the nature of the monetary regime or of changes in that regime. In this respect, the bank multiplier has some useful explanatory content, as compared with the other examples of the potato multiplier or the academic multiplier, which have none.
Moreover, this ability to forecast the larger aggregate (e.g., the money stock) from movements in the smaller variable (e.g., the high-powered money base) requires that only a few ratios be predictable. If one instead looks at the wider canvas, at the complete portfolio adjustment of the sectors concerned, involving the interplay of all the asset preferences, the number of behavioural functions which have to be included 'See, in particular, the work of Cagan (1965).
¹On this subject, see Morrison (1966).
Changes in official reserve requirements will naturally alter the desired reserve ratio; but the response should be fairly predictable.
The difficulty of predicting how the banks, and indeed how the remainder of the financial system, might respond to the introduction of monetary base control (MBC), and thus the problems of operating such a system in the transitional period, were arguments deployed against a move to MBC in the UK in the early 1980s, see HM Treasury, Monetary Control (1980) and Bank for International Settlements, Monetary and Economic Department, The Monetary Base Approach to Monetary Control (1980).
135
powered money base) explain the variations in the large variable (say, the money stock). It should be noted that this usage of the term 'explanation' does not depend on whether the small variable is being determined exogenously (say, as a control variable by the authorities) or endogenously, when these are alternative possible states of the world. All that is necessary is that the relationship should be predictable and stable in all possible states; indeed the bank multiplier will in some respects, perhaps, be most useful if the relationship remains unaltered whatever the state of the world, in our previous example whether the high-powered money base is, or is not, being fixed consciously by the authorities.
On the whole, the bank multiplier relating the money stock to the high-powered money base has been quite useful in the above manner. As long as the probability distribution of deposit inflows and withdrawals, and the penalties resulting from a cash shortage, remain fairly constant, the banks' reserve ratio is likely to remain a stable function of relative yields on alternative assets. Similarly, the public's desired currency - deposit ratio usually remains fairly constant over time, changing gradually in response to slow-moving institutional factors, and also perhaps to the relative yield attractions of holding deposits. It is possible, however, that if the authorities should suddenly change their system of monetary control, say by moving from a system in which they fixed interest rates in the market as their prime target to one in which they concentrated upon determining the monetary base, the subjective uncertainties - and penalties facing the banks might change, resulting in possibly unforeseeable changes in their desired reserve ratios.' And if developments in the banking system should make the public revise their views of the safety of their deposits, the public's desired currency - deposit ratio could change very sharply, as in the United States in the 1930s. Nevertheless, as Friedman and Schwartz, and Cagan, have shown in the case of the United States, the relationships involved in the bank multiplier have remained fairly stable over a long run of years and during several different monetary regimes e.g., gold standard with no Central Bank, Federal Reserve System in its differing phases of operation. So if you know what the change in the monetary base has been over some period, it is likely that you will be able to forecast what the change in the money stock will have been over the same period with reasonable accuracy, irrespective of the nature of the monetary regime or of changes in that regime. In this respect, the bank multiplier has some useful explanatory content, as compared with the other examples of the potato multiplier or the academic multiplier, which have none.
Moreover, this ability to forecast the larger aggregate (e.g., the money stock) from movements in the smaller variable (e.g., the high-powered money base) requires that only a few ratios be predictable. If one instead looks at the wider canvas, at the complete portfolio adjustment of the sectors concerned, involving the interplay of all the asset preferences, the number of behavioural functions which have to be included 'See, in particular, the work of Cagan (1965).
¹On this subject, see Morrison (1966).
Changes in official reserve requirements will naturally alter the desired reserve ratio; but the response should be fairly predictable.
The difficulty of predicting how the banks, and indeed how the remainder of the financial system, might respond to the introduction of monetary base control (MBC), and thus the problems of operating such a system in the transitional period, were arguments deployed against a move to MBC in the UK in the early 1980s, see HM Treasury, Monetary Control (1980) and Bank for International Settlements, Monetary and Economic Department, The Monetary Base Approach to Monetary Control (1980).
貨幣供給のコントロール
135
は、大きな変数（例えば、マネーストック）の変動を説明する。） この「説明」という言葉の使い方は、小さな変数が外生的に（例えば、当局による制御変数として）決定されているか、内生的に決定されているかには関係なく、これらが世界の代替可能な状態である場合には、注意が必要です。必要なのは、その関係があらゆる可能な状態において予測可能で安定していることです。実際、銀行乗数は、世界の状態がどうであれ、その関係が変化しない場合、ある面では、おそらく最も有用です。先ほどの例では、ハイパワードマネーベースが当局によって意識的に固定されているか、されていないかに関係します。
全体として、マネーストックとハイパワードマネーベースとの関係である銀行乗数は、上記のように非常に有用であった。預金の流出入の確率分布や現金不足によるペナルティーがほぼ一定である限り、銀行の預金準備率は代替資産の相対利回りの関数として安定的に推移する可能性が高い。同様に、国民が望む通貨と預金の比率は、通常、時間の経過とともにかなり一定に保たれ、動きの遅い制度的要因や、おそらく預金保有の相対的利回りの魅力に反応して徐々に変化する。しかし、当局が金融管理システムを突然変更した場合、例えば、市場金利を主要な目標として固定するシステムから、マネタリーベースの決定に集中するシステムに移行した場合、銀行が直面する主観的な不確実性や罰則が変化し、結果として、望ましい準備率に予期せぬ変化が生じる可能性がある' 。また、銀行システムの発展により、預金の安全性に対する国民の見方が変われば、1930年代の米国のように、国民の望む通貨と預金の比率は非常に大きく変化する可能性がある。しかし、フリードマンとシュワルツ、そしてケーガンが米国のケースで示したように、銀行乗数に関係する関係は、長い年月の間、そして中央銀行のない金本位制、運用段階が異なる連邦準備制度などいくつかの異なる通貨体制の間、かなり安定していた。したがって、ある期間のマネタリーベースの変化を知っていれば、同じ期間のマネーストックの変化を、金融レジームの性質やその変化に関係なく、合理的な精度で予測できる可能性が高いのです。この点で、銀行乗数は、他の例である芋づる式乗数や学問的乗数が何もないのに比べて、有用な説明的内容を持っています。
しかも、このように小さな変数（例えばハイパワードマネーベース）の動きから大きな総体（例えばマネーストック）を予測する能力は、いくつかの比率だけが予測可能であることが必要である。その代わりに、より広い視野で、すべての資産選好の相互作用を含む関係部門の完全なポートフォリオ調整に目を向ければ、含まれなければならない行動関数の数は、「特に、Cagan（1965）の仕事を参照してください。
このテーマについては、Morrison (1966)を参照。
公的準備率の変更は、当然ながら望ましい準備率を変化させるが、その反応はかなり予測可能であるはずである。
1980 年代初頭の英国では、マネタリーベース・コントロール（MBC）の導入に際して、銀行、ひいては他の金融シ ステムがどのように反応するかを予測することは困難であり、過渡期におけるこうしたシステムの運用に問題があるとして、MBC への移行に反対する議論が行われた（HM Treasury, Monetary Control (1980) および Bank for International Settlements, Monetary and Economic Department, The Monetary Base Approach to Monetary Control (1980) を参照のこと）。
グッドハート1975#6
133 CONTROLLING THE SUPPLY OF MONEY
virtue of the multiplier approach – its simplicity without obtaining equivalent benefits in the area of their greatest deficiency, their lack of behavioural content, for such multipliers generally do not illuminate the behavioural process whereby people and institutions adjust their overall portfolio to arrive at some general equilibrium. Yet to be able to express changes in the money stock, or in the total holdings of liquid financial assets, in terms of only three variables has considerable advantages of brevity and simplicity, though even these advantages may be lost those circum- stances where there is a plethora of differing kinds of banks or intemediaries, and of deposits, each involving separate reserve ratios. None the less, the lack of any innate theoretical, or behavioural, content in the multiplier approach, per se,¹ may be realised more easily by noting that multiplier identities can be constructed over a virtually limitless range of cases. Take any aggregate, X, which can be decomposed into two parts, Y and Z, so that X=Y+Z then if the provision of Z is constrained by the identity U=W + Z one can construct the identity X = U. (1 + Z/Y) (W/Y+Z/Y) and various other mathematically-equivalent identities. Consider, for example, the potato multiplier of total personal expenditure, E. Personal expenditure is used for the purchase of potatoes (P), and of other goods and services (O), so that E = P₂ + O The total production of potatoes (P) either is sold to persons (P₁) or goes to other uses (P), so that P = P₁+ P₁ then E = P. (1 + P/O) (P/O +P/O) In short, total personal expenditure is a multiple of the value of the production of potatoes, with the size of the multiplier depending on only two ratios, the ratio of expenditure on potatoes to expenditure on other goods and the ratio of sales of potatoes for uses other than personal consumption to other personal expenditure. One can spread one's wings in the construction of exotic multipliers. Take, for example, the academic multiplier of total wealth. Let W represent total wealth, which is defined as comprised of human and non-human wealth, so that W = WN + WH 'It is possible, of course, to add behavioural content by analysing the derivation of the elements in the identity in terms of the underlying behavioural relationships. But that leads back towards specifying the full structure of the system, as we did in Chapter 5. If it is necessary to specify the structure of the system in order to understand why the multiplier works as it does, it is difficult to see what advantage is to be gained from using it as an analytical tool in the first place.
というのも、乗数計算の最大の欠点である行動学的内容の欠落は、乗数計算では一般に、人々や機関がポートフォリオ全体を調整して一般均衡に到達する行動過程を明らかにすることができないからである。しかし、マネーストックや流動性金融資産の保有残高の変化をたった3つの変数で表現できることは、簡潔で単純であるという点でかなりの利点がある。ただし、銀行や仲介業者、預金の種類が多数あり、それぞれが個別の準備率を伴う状況では、これらの利点も失われるかもしれない。しかし、乗数法それ自体に理論的・行動的な内容がないことは、乗数の恒等式が事実上無限の場合について構築できることに注目すれば、より容易に理解できるであろう。X=Y+Z となるように Y と Z の二つの部分に分解できる任意の集合体 X を考え、Z の供給が U=W+Z という恒等式で制約されるなら、X=U. (1+Z/Y) (W/Y+Z/Y) やその他の数学的に同等な恒等式が構成可能である。例えば、個人支出総額のジャガイモ乗数Eを考えてみよう。個人支出はジャガイモ（P）と他の財・サービス（O）の購入に使われるので、E＝P₂＋O ジャガイモの生産総量（P）は人に売るか（P₁）他の用途（P）なので、P＝P₁＋P₁ ならE＝P.である。(1＋P/O) (P/O＋P/O) 要するに、個人の総支出は、ジャガイモの生産額の倍数であり、その倍数の大きさは、他の財への支出に対するジャガイモへの支出の比率、他の個人支出に対する個人消費以外の用途のジャガイモの売却の比率の2つだけに左右されるのである。エキゾチックな乗数を構築することも可能である。例えば、総資産に関する学術的な乗数を考えてみよう。Wは総資産を表し、それは人間と人間以外の富から構成されると定義され、W = WN + WH「もちろん、根本的な行動関係の観点から恒等式の要素の派生を分析することによって行動的内容を加えることは可能である。しかし、それは第5章で行ったように、システムの完全な構造を指定する方 法に戻ることになる。乗算器がなぜそのように機能するかを理解するためにシステムの構造を特定することが必要であるなら、そもそもそれを分析ツールとして使うことにどんな利点があるのかがわからない。
134 MONEY, INFORMATION AND UNCERTAINTY H Let Wµ/W= d; let the value of human wealth be related to educational input (E); assume, for simplicity only, a linear relationship, so that WH = a +bE Let the ratio of expenditure on academic lectures (A) to total education expenditures be g - i.e., A/E=g - then it follows that b w=9+ d gd W A Total wealth is thus some multiple of expenditure on academic lectures, plus a term, a/d, which may in the short run be taken as constant. Moreover, both g and d are between 0 and 1, since they relate a component of an aggregate to an aggregate, while we may presume that b is greater than unity, since education is widely regarded as a worthwhile investment for society. Total wealth is therefore related to expenditure on academic lectures by some very large multiplier. Apart from the simplifying assump- tion of the linear relationship between education expenditures and human wealth, and of the approximate short-term constancy of the a/d ratio, it is all true by definition. These examples are intended to persuade readers either that it will be of enormous benefit to the nation to increase the salaries of academic lectures multifold or, alternatively, that the multiplier approach needs cautious handling if it is to be used as a basis for explaining something large (say, national income, or the money stock) from movements in a much smaller component of that aggregate, say autonomous investment, or high-powered money, grossed up by some function which involves ratios connecting the small total to the large.¹ In order to use such an approach to 'explain' variations in the larger total as contrasted with describing such move- ments, which definitional multipliers, however ridiculous, can always do some further conditions are necessary. The primary condition is that the ratios linking the two variables should be predictable, say a stable function of other variables which will also be predictable, under all prospective circumstances. Clearly, if the ratios vary unpredictably, then information on the value of the small variable will not allow one to forecast how the large variable will change. But even if the ratios seem stable under one set of circumstances, they may not be so generally. Consider again the previous example of the academic multiplier of total wealth. It may be that the ratios in that example (b, g and d) have remained fairly stable over time, reflecting the preferences and structure of the system. If the authorities, however, should alter that system by doubling (or halving) expenditure on academic lecturers at a stroke, the values of the ratios would alter quite sharply, so that the previous stability would be shattered. Obviously, in this case, the authorities cannot rely on the continued stability of this multiplier to vary total wealth by adjusting expenditure on academic lecturers. If the ratios remain stable and predictable under all feasible states of the world, then if you know the value of the small variable you will be able to predict with a high degree of confidence what the value of the large variable will be. In this sense, and this sense only, it is possible to say that variations in the small variable (say, the high- 'The multiplier approach is, alas, used indiscriminately by all schools of macro-economic analysis. The Keynesian multiplier, relating changes in incomes to changes in autonomous expenditures, is of this genre. The theory of distribution developed by N. Kaldor (1955) pp. 83- 100 is essentially based on a definitional multiplier of this kind.
Wµ/W=dとし、人間の富の価値を教育投入量(E)と関係付ける。単純化するために線形関係を仮定し、WH=a +bE 教育支出全体に対する学術講義への支出(A)の比率をgとすると、つまりA/E=gとすると、b w=9+ d gd W A 総資産は学術講義への支出に、短期的には一定として良い項、a/dを足した倍数となる。さらに、gとdは、集計の構成要素を集計に関連付けるため、0と1の間にある。また、教育は社会にとって価値のある投資であると広く考えられているため、bは1より大きいと推定される。したがって、総資産は講義への支出と非常に大きな乗数によって関連づけられる。教育支出と人間の富の間の線形関係や、a/d比が短期的に一定であるという単純化された仮定を除けば、これらはすべて定義上正しいのである。これらの例は、学術講演の報酬を何倍にも増やすことが国家にとって大きな利益となること、あるいは、乗数的アプローチを、その集合体のはるかに小さな構成要素、たとえば自律投資やハイパワードマネーの動きから説明するための基礎として用いる場合、小さな全体と大きな全体を結ぶ比を含む何らかの関数でグロスアップする必要があることを読者に説得しようとしているのである。 このようなアプローチを用いて、より大きな総体の変動を「説明」するためには、定義上の乗数がいかにばかげたものであっても、そのような動きを説明するのとは対照的に、さらにいくつかの条件が必要である。その第一の条件は、2つの変数を結ぶ比率が予測可能であること、つまり、すべての予測可能な状況下で、他の変数の安定した関数であることである。明らかに、比率が予測不可能に変化する場合、小さな変数の値に関する情報では、大きな変数がどのように変化するかを予測することはできない。しかし、ある状況下では安定しているように見える比率でも、一般的にはそうでない場合がある。先ほどの総資産の学術的な乗数の例でもう一度考えてみよう。この例の比率（b、g、d）は、システムの嗜好と構造を反映して、時間の経過とともにかなり安定しているのかもしれない。ところが、当局がこの制度を変更し、大学講師への支出を一気に倍増（あるいは半減）させると、比率の値は大きく変化し、それまでの安定性が崩れてしまうことになる。この場合、講師への支出を調整することで総資産を変化させるためには、この乗数が安定的に推移することを当てにできないのは明らかである。もし、世界のあらゆる実現可能な状態の下で比率が安定し、予測可能であるならば、小さな変数の値を知っていれば、大きな変数の値がどうなるかを高い信頼度で予測することができるだろう。この意味で、そしてこの意味でのみ、小さな変数（例えば、高位平準化係数）の変動は、マクロ経済分析のすべての学派によって無差別に使用されると言うことができる。ケインズ派の乗数は、所得の変化を自律的支出の変化に関連付けるもので、このジャンルのものである。N. Kaldor (1955) pp. 83-100によって展開された分配の理論は、基本的にこの種の定義的な乗数に基づいている。
●●● CONTROLLING THE SUPPLY OF MONEY 135 powered money base) explain the variations in the large variable (say, the money stock). It should be noted that this usage of the term 'explanation' does not depend on whether the small variable is being determined exogenously (say, as a control variable by the authorities) or endogenously, when these are alternative possible states of the world. All that is necessary is that the relationship should be predictable and stable in all possible states; indeed the bank multiplier will in some respects, perhaps, be most useful if the relationship remains unaltered whatever the state of the world, in our previous example whether the high-powered money base is, or is not, being fixed consciously by the authorities. On the whole, the bank multiplier relating the money stock to the high-powered money base has been quite useful in the above manner.¹ As long as the probability distribution of deposit inflows and withdrawals, and the penalties resulting from a cash shortage, remain fairly constant,2 the banks' reserve ratio is likely to remain a stable function of relative yields on alternative assets. Similarly, the public's desired currency - deposit ratio usually remains fairly constant over time, changing gradually in response to slow-moving institutional factors, and also perhaps to the relative yield attractions of holding deposits. It is possible, however, that if the authorities should suddenly change their system of monetary control, say by moving from a system in which they fixed interest rates in the market as their prime target to one in which they concentrated upon determining the monetary base, the subjective uncertainties - and penalties facing the banks might change, resulting in possibly unforeseeable changes in their desired reserve ratios.³ And if developments in the banking system should make the public revise their views of the safety of their deposits, the public's desired currency - deposit ratio could change very sharply, as in the United States in the 1930s. Nevertheless, as Friedman and Schwartz, and Cagan, have shown in the case of the United States, the relationships involved in the bank multiplier have remained fairly stable over a long run of years and during several different monetary regimes e.g., gold standard with no Central Bank, Federal Reserve System in its differing phases of operation. So if you know what the change in the monetary base has been over some period, it is likely that you will be able to forecast what the change in the money stock will have been over the same period with reasonable accuracy, irrespective of the nature of the monetary regime or of changes in that regime. In this respect, the bank multiplier has some useful explanatory content, as compared with the other examples of the potato multiplier or the academic multiplier, which have none. Moreover, this ability to forecast the larger aggregate (e.g., the money stock) from movements in the smaller variable (e.g., the high-powered money base) requires that only a few ratios be predictable. If one instead looks at the wider canvas, at the complete portfolio adjustment of the sectors concerned, involving the interplay of all the asset preferences, the number of behavioural functions which have to be included ¹ See, in particular, the work of Cagan (1965). 2 On this subject, see Morrison (1966). 3 Changes in official reserve requirements will naturally alter the desired reserve ratio; but the response should be fairly predictable. The difficulty of predicting how the banks, and indeed how the remainder of the financial system, might respond to the introduction of monetary base control (MBC), and the the problems of operating such a system in the transitional period, were arguments deployed against a move to MBC in the UK in the early 1980s, see HM Treasury, Monetary Control (1980) and Bank for International Settlements, Monetary and Economic Department, The Monetary Base Approach to Monetary Control (1980).
貨幣の供給を制御する 135）により、大きな変数（例えば、マネーストック）の変動が説明される。この「説明」という言葉の使い方は、小さな変数が外生的に（例えば、当局によるコントロール変数として）決定されているか、内生的に決定されているかには関係なく、これらが世界の代替可能な状態である場合、注意する必要があります。必要なのは、その関係があらゆる可能な状態において予測可能で安定していることです。実際、銀行乗数は、世界の状態がどうであれ、その関係が変化しない場合、ある面では、おそらく最も有用でしょう。先ほどの例では、ハイパワードマネーベースが当局によって意識的に固定されているか、されていないか、です。全体として、マネーストックとハイパワードマネーベースとの関係における銀行乗数は、上記のように非常に有用であった¹ 。預金の流入・流出の確率分布と現金不足によるペナルティがほぼ一定である限り2、銀行の預金準備率は代替資産の相対利回りの関数として安定的に推移する可能性が高い。同様に、国民が望む通貨と預金の比率は、通常、時間の経過とともにかなり一定に保たれ、動きの遅い制度的要因や、おそらく預金保有の相対的利回りの魅力に反応して徐々に変化する。しかし、当局が金融管理システムを突然変更した場合、例えば、市場金利を最重要目標として固定するシステムから、マネタリーベースの決定に集中するシステムに移行した場合、銀行が直面する主観的不確実性や罰則が変化し、結果として、望ましい準備率に予測できない変化が生じる可能性がある³。しかし、フリードマンとシュワルツ、そしてケーガンが米国のケースで示したように、銀行乗数に関係する関係は、長い年月の間、そして中央銀行のない金本位制、運用段階が異なる連邦準備制度などいくつかの異なる通貨体制において、かなり安定している。したがって、ある期間のマネタリーベースの変化を知っていれば、同じ期間のマネーストックの変化を、金融レジームの性質やその変化にかかわらず、合理的な精度で予測できる可能性が高いのです。この点で、銀行乗数は、他の例である芋づる式乗数や学問的乗数が何もないのに比べ、有用な説明的内容を持っています。しかも、このように小さな変数（例えばハイパワードマネーベース）の動きから大きな総体（例えばマネーストック）を予測する能力は、いくつかの比率だけが予測可能であることが必要である。その代わりに、より広い視野で、すべての資産選好の相互作用を含む関係部門の完全なポートフォリオ調整に目を向けると、含まれなければならない行動関数の数が多くなる¹ 特に、Cagan (1965) の研究を参照のこと。2 このテーマについては、Morrison (1966)を参照。3 公的準備率の変更は、当然ながら望ましい準備率を変化させるが、その反応はかなり予測可能であるはずである。1980 年代初頭の英国では、マネタリーベース・コントロール（MBC）の導入に際して、銀行、ひいては他の金融シス テムがどのように反応するかを予測することの難しさや、過渡期におけるそうしたシステムの運用の問題が、MBC への移行に反対する論拠となった（HM Treasury, Monetary Control (1980) および Bank for International Settlements, Monetary and Economic Department, The Monetary Base Approach to Monetary Control (1980) を参照）。
133
CONTROLLING THE SUPPLY OF MONEY
virtue of the multiplier approach – its simplicity without obtaining equivalent
benefits in the area of their greatest deficiency, their lack of behavioural content, for
such multipliers generally do not illuminate the behavioural process whereby people
and institutions adjust their overall portfolio to arrive at some general equilibrium.
Yet to be able to express changes in the money stock, or in the total holdings of liquid
financial assets, in terms of only three variables has considerable advantages of
brevity and simplicity, though even these advantages may be lost those circum-
stances where there is a plethora of differing kinds of banks or intemediaries, and of
deposits, each involving separate reserve ratios.
None the less, the lack of any innate theoretical, or behavioural, content in the
multiplier approach, per se,¹ may be realised more easily by noting that multiplier
identities can be constructed over a virtually limitless range of cases. Take any
aggregate, X, which can be decomposed into two parts, Y and Z, so that
X=Y+Z
then if the provision of Z is constrained by the identity
U=W + Z
one can construct the identity
X = U.
(1 + Z/Y)
(W/Y+Z/Y)
and various other mathematically-equivalent identities. Consider, for example, the
potato multiplier of total personal expenditure, E. Personal expenditure is used for
the purchase of potatoes (P), and of other goods and services (O), so that
E = P₂ + O
The total production of potatoes (P) either is sold to persons (P₁) or goes to other
uses (P), so that
P = P₁+ P₁
then
E = P.
(1 + P/O)
(P/O +P/O)
In short, total personal expenditure is a multiple of the value of the production of
potatoes, with the size of the multiplier depending on only two ratios, the ratio of
expenditure on potatoes to expenditure on other goods and the ratio of sales of
potatoes for uses other than personal consumption to other personal expenditure.
One can spread one's wings in the construction of exotic multipliers. Take, for
example, the academic multiplier of total wealth. Let W represent total wealth, which
is defined as comprised of human and non-human wealth, so that
W = WN + WH
'It is possible, of course, to add behavioural content by analysing the derivation of the
elements in the identity in terms of the underlying behavioural relationships. But that leads
back towards specifying the full structure of the system, as we did in Chapter 5. If it is necessary
to specify the structure of the system in order to understand why the multiplier works as it does,
it is difficult to see what advantage is to be gained from using it as an analytical tool in the first
place.
134
MONEY, INFORMATION AND UNCERTAINTY
H
Let Wµ/W= d; let the value of human wealth be related to educational input (E);
assume, for simplicity only, a linear relationship, so that
WH = a +bE
Let the ratio of expenditure on academic lectures (A) to total education expenditures
be g - i.e., A/E=g - then it follows that
b
w=9+
d gd
W
A
Total wealth is thus some multiple of expenditure on academic lectures, plus a term,
a/d, which may in the short run be taken as constant. Moreover, both g and d are
between 0 and 1, since they relate a component of an aggregate to an aggregate, while
we may presume that b is greater than unity, since education is widely regarded as a
worthwhile investment for society. Total wealth is therefore related to expenditure on
academic lectures by some very large multiplier. Apart from the simplifying assump-
tion of the linear relationship between education expenditures and human wealth,
and of the approximate short-term constancy of the a/d ratio, it is all true by
definition.
These examples are intended to persuade readers either that it will be of enormous
benefit to the nation to increase the salaries of academic lectures multifold or,
alternatively, that the multiplier approach needs cautious handling if it is to be used
as a basis for explaining something large (say, national income, or the money stock)
from movements in a much smaller component of that aggregate, say autonomous
investment, or high-powered money, grossed up by some function which involves
ratios connecting the small total to the large.¹ In order to use such an approach to
'explain' variations in the larger total as contrasted with describing such move-
ments, which definitional multipliers, however ridiculous, can always do some
further conditions are necessary.
The primary condition is that the ratios linking the two variables should be
predictable, say a stable function of other variables which will also be predictable,
under all prospective circumstances. Clearly, if the ratios vary unpredictably, then
information on the value of the small variable will not allow one to forecast how the
large variable will change. But even if the ratios seem stable under one set of
circumstances, they may not be so generally. Consider again the previous example of
the academic multiplier of total wealth. It may be that the ratios in that example (b, g
and d) have remained fairly stable over time, reflecting the preferences and structure
of the system. If the authorities, however, should alter that system by doubling (or
halving) expenditure on academic lecturers at a stroke, the values of the ratios would
alter quite sharply, so that the previous stability would be shattered. Obviously, in
this case, the authorities cannot rely on the continued stability of this multiplier to
vary total wealth by adjusting expenditure on academic lecturers.
If the ratios remain stable and predictable under all feasible states of the world,
then if you know the value of the small variable you will be able to predict with a high
degree of confidence what the value of the large variable will be. In this sense, and this
sense only, it is possible to say that variations in the small variable (say, the high-
'The multiplier approach is, alas, used indiscriminately by all schools of macro-economic
analysis. The Keynesian multiplier, relating changes in incomes to changes in autonomous
expenditures, is of this genre. The theory of distribution developed by N. Kaldor (1955) pp. 83-
100 is essentially based on a definitional multiplier of this kind.
CONTROLLING THE SUPPLY OF MONEY
135
powered money base) explain the variations in the large variable (say, the money
stock). It should be noted that this usage of the term 'explanation' does not depend
on whether the small variable is being determined exogenously (say, as a control
variable by the authorities) or endogenously, when these are alternative possible
states of the world. All that is necessary is that the relationship should be predictable
and stable in all possible states; indeed the bank multiplier will in some respects,
perhaps, be most useful if the relationship remains unaltered whatever the state of the
world, in our previous example whether the high-powered money base is, or is not,
being fixed consciously by the authorities.
On the whole, the bank multiplier relating the money stock to the high-powered
money base has been quite useful in the above manner.¹ As long as the probability
distribution of deposit inflows and withdrawals, and the penalties resulting from a
cash shortage, remain fairly constant,2 the banks' reserve ratio is likely to remain a
stable function of relative yields on alternative assets. Similarly, the public's desired
currency - deposit ratio usually remains fairly constant over time, changing gradually
in response to slow-moving institutional factors, and also perhaps to the relative yield
attractions of holding deposits. It is possible, however, that if the authorities should
suddenly change their system of monetary control, say by moving from a system in
which they fixed interest rates in the market as their prime target to one in which they
concentrated upon determining the monetary base, the subjective uncertainties - and
penalties facing the banks might change, resulting in possibly unforeseeable
changes in their desired reserve ratios.³ And if developments in the banking system
should make the public revise their views of the safety of their deposits, the public's
desired currency - deposit ratio could change very sharply, as in the United States in
the 1930s. Nevertheless, as Friedman and Schwartz, and Cagan, have shown in the
case of the United States, the relationships involved in the bank multiplier have
remained fairly stable over a long run of years and during several different monetary
regimes e.g., gold standard with no Central Bank, Federal Reserve System in its
differing phases of operation. So if you know what the change in the monetary base
has been over some period, it is likely that you will be able to forecast what the change
in the money stock will have been over the same period with reasonable accuracy,
irrespective of the nature of the monetary regime or of changes in that regime. In this
respect, the bank multiplier has some useful explanatory content, as compared with
the other examples of the potato multiplier or the academic multiplier, which have
none.
Moreover, this ability to forecast the larger aggregate (e.g., the money stock) from
movements in the smaller variable (e.g., the high-powered money base) requires that
only a few ratios be predictable. If one instead looks at the wider canvas, at the
complete portfolio adjustment of the sectors concerned, involving the interplay of all
the asset preferences, the number of behavioural functions which have to be included
¹ See, in particular, the work of Cagan (1965).
2 On this subject, see Morrison (1966).
3 Changes in official reserve requirements will naturally alter the desired reserve ratio; but the
response should be fairly predictable.
The difficulty of predicting how the banks, and indeed how the remainder of the financial
system, might respond to the introduction of monetary base control (MBC), and the the
problems of operating such a system in the transitional period, were arguments deployed
against a move to MBC in the UK in the early 1980s, see HM Treasury, Monetary Control
(1980) and Bank for International Settlements, Monetary and Economic Department, The
Monetary Base Approach to Monetary Control (1980).
0 件のコメント:
コメントを投稿